日本全国で地震が増えたことから、耐震リフォームを検討する人が増えてきています。
建物の耐震だけでなくテレビや書棚など突然の揺れに倒れてこないように対策している人は少なくないはずです。
ですが、それと同じように住宅が倒壊ということもあるため、地震が起こる前にリフォームをすることも必要かもしれません。
耐震リフォームは壁や部材の補強など工事によって
大きな地震（震度６強～７）でも倒壊しないような強い住宅にすることも可能です。
昭和56年を境にして新しい耐震基準法が制定され、
それ以降では耐震性の高い建物が建てられるようになっています。
しかし、それ以前の建物には旧耐震基準による建築がされているため、
現在は問題ないけど地震が起こったときにいつ崩れるか分からないという不安を抱えています。
単純に古い建物だったから崩れやすくなっているという側面もありますが、
やはり旧耐震基準で建てられた建物は揺れに弱く、過去の阪神淡路大震災では被害が多かったため、
中古住宅の購入でも新耐震基準で建てられた家を購入する人が多いようです。
中古住宅の購入を考えている方は昭和５６年の６月以降か
できれば平成１２年６月（この時も阪神大震災をもとに大きく基準法が変わりました）以降に建てられた家を選びましょう。
ちなみに、新耐震とか旧耐震とか言われますが昭和５６年６月を境に新旧の耐震基準が分かれています。
昭和５６年の改正では宮城県沖地震をもとに基準法が大幅に変更され、
大雑把に表現するとそれまでは「柱で強くすればいいよね」だったのが、
「壁も強くないと巨大地震には耐えられないよね」ということになりました。
昭和５６年以前に建てられた住宅であれば、耐震診断は必須だと思いますし
昭和５６年６月から平成１２年５月までの物件であれば念のため専門家に見てもらった方が良いかなと思います。
地盤を強くすることはできませんが、建物自体を補強しておけば崩れにくい建物として残ることがあるので、
耐震リフォームを検討する必要もあるかもしれません。
また、1階部分に店舗や車庫などがあると、2階部分を支える力が弱くなっている心配があります。
2階部分だけ補強しても、下が弱いと被害が大きくなるので、壁が薄いなど心配がある建物では
耐震リフォームを行っておく必要があるでしょう。
木造建築では白アリなどの被害によって崩れることもあるため、
耐震性と同時に虫食いなどがないかも調べておくと良いかもしれません。